ロシアによるウクライナに対する軍事侵攻が続いています。現地からのメディアの取材映像がニュースで度々流されておりますが、それにもまして、現地の様子を事細かに市民レベルで情報を伝えてくれるのはインターネットであり、インターネットを利用したSNSによる情報発信です。

このSNSを利用した情報発信は、メディアも放送しきれないリアルな戦争の状況を世界各自に情報を届けることもできまし、支援を仰ぐこともできるはずです。そして、ウクライナ市民間で情報共有ができます。

インターネットを活用したSNSがなければ、人づてで情報をえることしかできませんし、戦時下で情報は錯綜しております。そして流言、デマといった類の情報もあるはずです。インターネットによるSNSがあるおかげで、信頼の高い情報を共有することができます。

もちろん、フェイク動画、炎上動画なども拡散されますので、人々は注意を払う必要があります。しかしながら、現地の正確な情報を得ることができるSNSに勝るものはありません。

そして、日本の報道機関に現地の市民がインタビューを受ける機会も、インターネットが発展した大きな恩恵であります。今、大変なこと、足りないもの、困っていることなど、リアルな声が直接に茶の間に届くのです。

それもこれもインターネットというネットワークがもたらしたものなのです。


インターネットは、家や会社、学校などの単位ごとに作られた１つ１つのネットワークが、さらに外のネットワークともつながるようにした仕組みです。外のネットワークと接続するために、ルータと呼ばれる機器や、インターネットサービスプロバイダと呼ばれる通信事業者のサービスを利用します。

このサービスプロバイダが、インターネットの玄関口になり世界中を接続されていますが、インターネットを行う場合には必ずどこかのサービスプロバイダに加入していると思います。

ウクライナには2つの大手通信事業社のサービスがあり、Ukrtelecom（日本語読みがわかりません）とTriolan（日本語読みがわかりません）の2社です。

さきほど、インターネットの運営団体はなく、1つのメインコンピュータが通信を制御しているのではないので、このような戦争状態であってもSNSで発信する、プラウザで情報を取得することができるなど、世界に接続しております。

しかしながら、サービスプロバイダが物理的な攻撃を受ける、またはサイバー攻撃を受けるといった状態になる、または発電設備に対して物理攻撃を受ける、そして運営するスタッフが攻撃を受けるなどでサービスプロバイダが停止してしまいますと、サービスプロバイダ経由で接続できているユーザたちは現実的に使用できなくなってしまうのも事実であります。

ただし、ウクライナのインターネット協会の広報担当者によりますと、2021年12月の時点で国内に4,900のISPがあるらしいです。いくつかのプロバイダ―は、こうした危機を見越して共同で準備を進めてきたそうで、ひとつの会社の回線が落ちても確実にネットに接続できるよう対策を講じており、予備のネットワークセンターを用意しているそうです。


ただし、諸刃の剣で、専門家は戦時に衛星インターネットサービスを利用することは、むしろ危険かもしれないと述べています。敵が衛星信号を利用し位置を把握できるからです。

実際、1996年、ロシアは衛星電話の電波信号からチェチェンのジョハル・ドゥダエフ大統領の位置を把握した後、ミサイルで彼を攻撃し殺害したことが知られています。

なかなか難しい課題です。敵に悟られないように、信号を察知されない技術が必要となりますが、それを察知しようとする技術もでてくると思いますので、イタチごっこが続くと思われます。